颁罢翱メッセージ
イノベーションによる
社会课题の解决をめざす
アフターコロナのニューノーマル社会において、まさに社会は変革期にあるといえます。そのようななかで、キヤノンはどのように技术を育て、未来を切り拓こうとしているのでしょうか。
代表取締役副社長 CTO(Chief Technology Officer)である本間利夫がキヤノンの研究开発について語ります。
社会の変化とキヤノン
顿齿(デジタルトランスフォーメーション)や础滨(人工知能)の着しい技术进展で社会が大きく変わっていくなかで、キヤノンも大きな転换点に差しかかっています。キヤノンが主力事业としていたカメラの市场缩小や、复写机やプリンターの市场変容が进むいま、われわれは次の成长に向け、大きな変革に挑戦しています。
人類社会では、狩猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、産業革命後の工業社会(Society 3.0)、そして、20世紀後半からの情報社会(Society 4.0)へと発展を遂げてきました。さらに、AIやIoT、ロボット、ビッグデータなどの革新技術をあらゆる産業が取り入れ、さまざまな社会課題を解決する未来社会「Society 5.0」に足を踏み入れようとしています。
この未来社会において、研究開発は従前の「発明型」に、社会課題解決型の「イノベーション型」が加わる、いわゆるパラダイムシフトが起きています。环境問題など多くの社会課題が顕在化し、技術がそれに応える時代となっているのです。社会課題が技術を要求する時代となり、長い期間をかけてシーズを育てる発明型だけでは成り立たず、社会課題にスピーディに応えるイノベーション型研究開発の重要性がより一層増しており、キヤノンの研究开発もこれらに対応する変革に取り組んでいます。
キヤノンの研究开発
キヤノンは创业当时から、业界をリードするコア製品を生みだす「コアコンピタンス技术(以下、コア技术)」と、技术蓄积のベースとなる「基盘要素技术」、さらには、商品化技术のベースとなる「価値创造基盘技术」を多様に组み合わせる「コアコンピタンスマネジメント」を展开して事业の多角化を行ってきました。
コアコンピタンスマネジメントでは、コア技术は进化にともない、他事业でも再活用できる基盘要素技术として蓄积されていきます。たとえば、カメラの人物认识というコア技术は、础滨?データ统计解析という基盘要素技术として蓄积され进化し、现在では、多角化を担うメディカル事业の医疗滨罢システムに组み込まれて事业の强化に贡献しています。
このコアコンピタンスマネジメントは、研究开発のプロセスのなかでは「マトリックス研究开発体制」を通して行われています。本社の研究部门とそれぞれの製品を担う事业部の开発部门がマトリックス型の体制を敷き、全社技术の利活用が可能な体系を构筑しています。製品の竞争力のもととなるコア技术は事业部の开発部门が主体ですが、本社の研究部门は、先行的なトレンドリサーチと基盘技术开発を担い、事业部のもつコア技术の先行的な开発につなげています。
さらに、コア技術/基盤要素技術という「製品に入る技術」と、価値創造基盤技術という「製品を支える技術」が一体となって全社で利用?活用が可能なホリスティックな(技術を複合的に連携できる)開発环境が整っていることが、キヤノンの研究开発の最大の特徴となっています。これにより、製品に入る技術と製品を支える技術が強い技術として、同時に製品開発に投入されることで、他社に真似されにくい競争力のある製品を生みだしています。
さらなる高みに达するために
キヤノンでは、映像や画像を「撮る」「価値化する」「描く」という3つの製品に入る技术群(コア技术/基盘要素技术)が、プリンティング、イメージング、メディカル、インダストリアルという4つの事业を强固に支え、多角化を进めてきました。これが现在のキヤノンの强みとなっています。今后は、これに产学连携やパートナー公司との连携などオープンイノベーションを活用して、さらなる业容の拡大を図っていきます。そこでは、製品を支える技术である価値创造基盘技术をフルに生かしていけることが强みになります。
たとえば、齿搁の领域では、映像や画像を撮る?描くというキヤノンの强いフィジカル(製品)技术を生かし、サイバー(ソフトウエアなど)技术をコアコンピタンスとするパートナー公司との连携で新たな価値を生みだしていきます。また、インクやトナーなどの材料技术の分野でも、当该分野のパートナーとの连携を通じてプリンティング以外への用途拡大も図っていきます。
このように変革の大海に漕ぎだそうとしているキヤノンで、必要となるのが若い、バイタリティのある人材です。本社の研究部門で最先端の基盤要素技術、事業部の開発部門で世界トップレベルのコア技術を開発していますが、この双方で力を発揮できる機会を積極的に設けています。また、新たに強化すべき技術領域に対しては、技術を習得するための研修の機会を設けて人材を育成し、つねに時代の要請に適した研究開発体制に対応できるようにしています。技術を複合化させていくことが大切ないま、イノベーションに欠かせない事业领域と技術領域の両面の目利きができる人材や、未知の領域に挑む人材を育成することで、挑戦していくキヤノンの社風を継いでいきたいと考えています。
技术体系図はこちら(0.7惭叠)キヤノン株式会社
代表取締役副社長 CTO